全国の下水処理場における省エネルギー化技術の普及促進に寄与することを目的として、当機構で実施してきた省エネ診断の手順を紹介するとともに，過年度の省エネ診断において，消費電力分析を行い運転管理の改善につなげた事例や，省エネ機器の導入による省エネ効果の事例を分類・整理しました。

　下水道事業の効率化を促進するために、広域化・共同化に取り組むにあたり、ICT/IoTの導入を検討する際に活用できるよう、民間企業の有する技術とその導入効果を整理して示すとともに、導入に向けた検討手順、留意事項や導入効果の評価方法を検討・整理して示しました。

　国土交通省が令和３年に改訂した「雨水管理総合計画策定ガイドライン（案）」では，気候変動の影響を踏まえた見直し後の計画降雨や照査降雨に対して、既存ストックを効果的に活用するとともに，「多様な主体との連携」により段階的に安全度を向上させるべきとし，その筆頭の例としてグリーンインフラが明記されています。自然環境が有する多様な機能を活用するグリーンインフラは，防災・減災，自然環境，地域振興等の多様な地域課題の同時解決を図ることができる取組として期待されるものであり，下水道事業者の積極的な参画が望まれます。 本技術資料では，下水道事業者の積極的かつ戦略的なグリーンインフラの導入検討の活用に資することを目的として，効果的な連携手法を例示するとともに，シミュレーションによる導入効果の定量化手法等をとりまとめています。

　近年、多発する豪雨等により問題となっている雨天時浸入水の課題解決に向けて、効果的かつ効率的な調査技術を取りまとめるとともに、浸入水の発生箇所の特定を高めることを目的として共同研究を行いました。本技術資料では、小ブロック（2～5ha規模）よりも小さい規模（細ブロック）での絞り込みや原因把握が可能な新技術を民間企業から提供いただき、フィールド試験を通じて、適用性等について検討を行いました。